
治療や機器の使用にともなうリスク・副作用、注意事項
治療や機器の使用にともなうリスク・副作用、注意事項
歯みがきが悪い場合には、虫歯や歯肉炎になりやすくなります。治療期間中に虫歯の多発や歯周病が悪化した場合には、やむを得ず装置を撤去し、治療を中断することがあります。また、その際は虫歯や歯周病の治療のため、近隣の歯科医院へ治療依頼を致します。
歯の形態異常や歯数の異常があると、理想的な噛み合わせや治療が困難になる場合があります。また歯の形成や生える時期が遅い場合には、治療開始の遅れや、治療が長期化することもあります。
何らかの理由で歯と周囲の骨が癒着している場合には、歯が動かないことがあります。
予期せぬ理由(歯の動きの遅れなど)により予定していた治療期間より長引くことがあります。お約束通りご来院いただかないと、矯正治療がスムーズに進行しません。また、舌癖や指しゃぶりは舌のトレーニングや習癖除去装置の使用が必要となり、治療期間が延長する場合があります。
患者さまの中には、矯正治療中に歯の根の長さが短くなることがあります。
患者さまの中には、矯正治療中に歯の神経が失活することがあります。
患者さまの中には、矯正治療中に歯肉が退縮することがあります。特に成人以降の患者さまはどの部位でも退縮が起きやすいのですが(ブラッシングの圧力と関係している場合もあります)、特に下の前歯の歯肉が退縮し、ブラックトライアングルと呼ばれる空隙がみられる場合があります。
矯正治療中に顎の関節から音がする、痛くなる、口が開きにくくなる、といった症状が出る場合があります。その場合はすぐにお知らせください。先に顎関節症の治療を行うことがあります。
装置を装着した直後や調節後に違和感や痛みを感じることがあります。痛みの強さや期間は人により、また処置により様々です。痛みが強くご心配な時や、装置が壊れた時はすぐにご連絡ください。
歯列の不正や歯軸を改善するために、健全な歯を抜くことがあります。また、親知らずが顎関節症の原因や、歯並びに影響する場合、親知らずの抜歯が必要となることがあります。もしくは将来的に歯並びに影響があると判断した場合、8~10歳頃に親知らずの芽を取り除くことがあります。
治療期間の短縮や確実に歯を移動させるための補助として使用することがあります。おおよそ直径1~2mm、長さが6~8mm程度の小さなネジを直接骨に固定します。装着後は医師の指示に従って管理をしていただきます。治療終了後はスクリューを除去します。骨の硬さ、体質によってスクリューが脱落することがあります。その場合はご了解のもとに再装着致します。
歯の形や大きさ、数に問題がある場合や矯正治療でスペースを完全に閉鎖することが適切でない場合、最良の噛み合わせを得る方法として、補綴装置(クラウン、ブリッジ、インプラントなど)が必要となる場合があります。これらの処置や矯正治療後のその他の治療については、お近くの歯科医院をご紹介致します。また、こちらからも理想的な治療について患者さまと適宜ご相談しながら進めてまいります。
成長発育により反対咬合や上顎前突の症状が強くなった場合には矯正治療単独では治せません。外科手術が必要になることがあります。その際は、お近くの大学病院などにご紹介致します。
矯正治療後に歯の位置が治療前の状態に戻ることがあります。指導通りに保定装置をきちんと装着すれば防ぐことができます。また他の理由でも噛み合わせが悪くなることがあります。例えば、親知らずが生えてきた時、成長による変化、口呼吸、楽器の演奏や口に関連した習癖などがあります。
撮影したお写真を院内での参考資料、またはホームページに使用することがあります。使用不可の場合は、お申し付けください。
就職・進学・転勤や引っ越しなどにより止むを得ず通院できなくなった場合は、そのことがわかった時点ですぐに相談してください。治療費の精算とともに転医が必要な場合は、これまでの診療内容・治療費等を記載した紹介状を作成します。
当院でご提供しているマウスピース型矯正装置「インビザライン」は、薬機法(医薬品医療機器等法)においてまだ承認されていない医療機器となりますが、当院ではその有効性を認め、導入しています。
薬機法上の承認を得ていません(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2022年7月20日最終確認)。
インビザライン・ジャパン株式会社より入手しています。
国内では、インビザラインと同様の性能を有した承認医療機器は存在しない可能性があります(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2022年7月20日最終確認)。
現在世界100カ国以上で提供され、これまでに1,200万人を超える患者さまが治療を受けられています(2022年2月時点)。情報が不足しているため、ここではインビザラインの諸外国における安全性等にかかわる情報は明示できません。今後重大なリスク・副作用が報告される可能性があります。
なお、日本では完成物薬機法対象外の矯正装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。